製造業におけるカーボンニュートラルの実態 ～2024年度メンテナンス実態調査より（3/3）

　日本プラントメンテナンス協会が実施した「2024年度メンテナンス実態調査」では、設備管理・保全の現場が直面する課題についても詳細に分析した。今回は報告書から、カーボンニュートラル（CN）の取組みの状況について紹介する。

取組みの体制

　世界各国で、2050年から2070年代のカーボンニュートラル達成を目指している。日本でも2020年に「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、温室効果ガス排出量を2030年度に2013年度比で46%削減、 さらに50%削減に向けて挑戦することを2021年に表明した。
　日本の産業部門では二酸化炭素排出の約9割を製造業が占めており、製造業にとってカーボンニュートラルの対応は必要不可欠である。
　そのような状況で、日本の製造業のカーボンニュートラルへの取り組み体制を調査したところ、回答者の73.6％が「環境対策の一環」として位置付け、実施範囲は「全社で統一的に実施」が77％を占めていた。これにより、多くの企業が全社をあげて足並みをそろえ、環境対策として進めていることがわかる（図表－1、2）。

　　図表ー1　環境対策としてのカーボンニュートラル

図表ー2　カーボンニュートラル対策範囲

　カーボンニュートラルの対策を実施している部門は、「製造部門」（67.4％）「設備管理・保全部門」（58.9％）「動力・エネルギー部門」（47.3％）の該当率が高く、いずれも設備に直接かかわる部門である。設備を動かすためには大量の動力が必要であり、効率的な運用や、エネルギーの再利用を求められるため、製造業でカーボンニュートラルの対策の要は設備であるといえる（図表－3）。

図表ー3　カーボンニュートラル対策取組み部門

取組みの内容

　回答企業の76.7％が電力消費量のモニタリングシステムを保有しており（図表－4）、カーボンニュートラル対策に必要な設備管理・保全取組みの技術・知識では「エネルギー損失削減」（68.2％）と「エネルギー効率向上」（65.1％）が上位である（図表－5）。つまり、多くの企業が電力を中心に対策を進め、使用電力などのエネルギーを抑えることで、カーボンニュートラルを達成しようとしている。

図表ー4　モニタリングシステムの有無

図表ー5　カーボンニュートラル対策に必要な設備管理・保全取組みの技術・知識

設備設計からカーボンニュートラルを考える

　設備の設計から、運転・保全、廃棄までの設備ライフサイクル全体で、カーボンニュートラル対策を実施しているのは、「設計（購入設備）」が48.1％ともっとも高い（図表－6）。また、図表－6の内容を「設計ー運転ー保全」に集約、整理したものが図表－7である。図表－7では「設計」が53.5％と半数を超え、エネルギー消費量を中心としたカーボンニュートラルは、設備の設計・購入から考慮されていることが分かる。
　これは、設備の設計・購入でカーボンニュートラルを考慮せず、稼働後に検討した場合、大規模な改造や部品の交換が必要となる可能性を示唆している。

図表ー6　設備ライフサイクルでのカーボンニュートラル対策

図表ー7　設備ライフサイクルでのカーボンニュートラル対策（集約）

まとめ

　製造業のカーボンニュートラルの取組みは、主に設備を中心とした電力使用量の削減であり、近年はエネルギー価格の高騰を背景に、省エネルギーによるコスト削減効果も同時に期待されている。
　電力使用量を削減するためには、設備の更新や購入段階からの検討が効果的で、保全のしやすさや費用だけでなく、省エネルギー仕様のモーターやインバーターの採用、IoTを活用した稼働状況の監視の導入などを、十分考慮すべきである。

　本記事は以上となります。製造業の「保全体制」「保全業務内容」「設備保全の課題」等の実態を知ることで、今後の製造業における「設備管理・保全」の“あるべき姿”を模索する際の参考となれば幸いです。

■日本プラントメンテナンス協会のホームページでは、報告書の概要を公開しています。ぜひご覧ください。
※本記事のお問い合わせは、JIPM・調査研究チームまで　rd@jipm.or.jp