製造業におけるカーボンニュートラルの実態 ～2024年度メンテナンス実態調査より（3/3）

　日本プラントメンテナンス協会が実施した「2024年度メンテナンス実態調査」では、設備管理・保全の現場が直面する課題についても詳細に分析した。今回は報告書から、カーボンニュートラル（CN）の取組みの状況について紹介する。

取組みの体制

　世界各国で、2050年から2070年代のカーボンニュートラル達成を目指している。日本でも2020年に「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、温室効果ガス排出量を2030年度に2013年度比で46%削減、 さらに50%削減に向けて挑戦することを2021年に表明した。
　日本の産業部門では二酸化炭素排出の約9割を製造業が占めており、製造業にとってカーボンニュートラルの対応は必要不可欠である。
　そのような状況で、日本の製造業のカーボンニュートラルへの取り組み体制を調査したところ、回答者の73.6％が「環境対策の一環」として位置付け、実施範囲は「全社で統一的に実施」が77％を占めていた。これにより、多くの企業が全社をあげて足並みをそろえ、環境対策として進めていることがわかる（図表－1、2）。

　　図表ー1　環境対策としてのカーボンニュートラル

図表ー2　カーボンニュートラル対策範囲

　カーボンニュートラルの対策を実施している部門は、「製造部門」（67.4％）「設備管理・保全部門」（58.9％）「動力・エネルギー部門」（47.3％）の該当率が高く、いずれも設備に直接かかわる部門である。設備を動かすためには大量の動力が必要であり、効率的な運用や、エネルギーの再利用を求められるため、製造業でカーボンニュートラルの対策の要は設備であるといえる（図表－3）。

図表ー3　カーボンニュートラル対策取組み部門