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7線材工場フックコンベア レールトラブル低減への挑戦
2026.04.01
株式会社神戸製鋼所 神戸線条工場 設備部 神戸設備室 川上 大晴
装置材料の損傷・劣化「べからず集」Vol.25
2026.04.01
前回に引き続き、本連載のNo.18「ステンレス鋼管の2重管熱交、割れないと思うべからず」に関連し、私見を述べさせていただく。本稿の目的は、決して事故を起こした企業を追求するためではなく、各企業がこの事故事例を他山の石とし、自社の課題解決を考えていただきたいためである。 事故の原因となった配管の外面に設置された冷却水冷却よる2重管のステンレス鋼製内側配管の応力腐食割れ発生による漏洩について「もし事前に私に使用条件を相談してくれたら、設備の危険性を指摘し、事故を防げたのに!!」と臍(ほぞ)を噛む思いをされた技術者や専門家が、会社内に少なからずいらしたのではないかと思われる。 そうであるなら、事故の再発を防ぐために対応策と行動が考えられる。 1つ目は、技術を統括する経営者クラスに、リスクの高いプロセスの設計や条件変更の提案に関しては、必ず材料技術等の専門家に問い合わせ、その承認を得ない限りそれらが実行に移せない仕組み作りを提案し、決断してもらうことである。 2つ目は、前項とも関連するが、リスクの高いプロセスの設計や条件変更の問い合わせに対して、適切な判断を行える技術者の専門能力を向上させること、合わせて検討できる人員を含めた体制を整備することである。設備の設計や変更の判断を適切に行うことは、技術的にも高いレベルが必要であり、かつ労力・時間を要するためである。 図1に示す様に、現象の物理的な解明も大切であるが、組織としての知恵、すなわち専門家を含めた人財の活用の課題も明確化し、対応する必要がある。 なお、専門技術者が現状で居ない会社では、その会社の規模によるが、長期的な視点で社内専門家を育成するとか、社外の機関の技術的支援を得る仕組みを構築する必要がある。 社内で材料技術に関する事故が起きた場合、単にそれを嘆くだけではなく、発生原因の物理的そして体制的な背景と課題を明確化し、再発防止につなげる行動と変革が求められるのではないだろうか。図2に示す様に、我々はその岐路に差し掛かっているのではないだろうか。全体のまとめを、図3に示す。
知っておきたい予備品管理の基本 後編
2026.03.25 無料会員
生産現場では、設備の安定稼働が生産性や品質、納期順守に直結します。その中で、保全担当者が担う役割は重要です。とくに、突発故障や定期的なメンテナンスに備えて、必要な部品を適切に管理する「予備品管理」は、保全業務の根幹を支える要素の1つです。 予備品の不足や欠品は、設備停止の長期化など生産ライン全体に影響を及ぼします。一方で、過剰に在庫を抱えると、保管スペースの圧迫やコスト増加、さらには部品の劣化や陳腐化といったリスクも生じます。ここでは、保全担当者の視点から予備品管理の基本的な考え方と、現場で実践できる対策を2回にわたって説明します。前編はコチラ
TPM活動で環境負荷も大幅削減!(1/3)
2026.03.25 無料会員
TPM活動は設備の効率向上やロス削減を目的としています。同時にこれらの活動は環境負荷低減にもつながります。実際、TPM優秀賞受賞事業場を対象にした調査では、「汚染物質・環境悪化物質の管理・削減」や「エネルギーの削減」を中心に、多くの企業が環境負荷の削減をしていることが明らかになりました。本記事では企業の改善方法の傾向や具体的事例について紹介します。
PDCライン 設備故障強度率の低減 ~自主保全力の向上を目指して~
2026.03.25
日産自動車株式会社 横浜工場 第一製造部アクスル・電動パワートレイン課 伊藤 頻希
指標でモノづくりを評価しよう! #12 環境の指標
2026.03.25 無料会員
周知の通り、地球温暖化や資源枯渇といった環境問題は、企業活動と密接に関わる喫緊の課題となっています。企業には経済活動による環境負荷を最小限に抑え、持続可能な社会の実現に貢献する「環境経営」が強く求められています。 TPM (Total Productive Maintenance)では、環境経営を推進するために、とくに「二酸化炭素排出量」と「廃棄物削減量」を重要な管理指標として位置付けています。これらの指標は、単に環境コンプライアンスを順守するだけでなく、企業の社会的責任(CSR)を果たし、持続的な成長を実現するための羅針盤となります。
ものづくり屋視点による労働衛生の実践 No.12 最終回 安全衛生は事業そのもの(次世代TPMを模索する一考として)
2026.03.19
せつびさんとカンリさんの「モノづくり品質の基本のキ」#12 良い仕事をするための基本~その10 「問題解決」①
2026.03.18
からくり改善のための「機構学」入門 No.12 機構の解析(その3:GeoGebraで機構の定義の修正)
2026.03.18
早いもので、2025年4月に本誌が電子版へとその姿を移してから、最初の1年が幕を閉じようとしています。電子版ならではの利便性をまだまだ活かし切れているとは言えないかもしれませんが、この大きな転換期を共にしていただいた読者の皆様に、改めて感謝申し上げます。 2025年度の最終回となりますので、例年の慣習に従って、今年度執筆した12回分の記事を振り返りたいと思います。今回は電子版の特徴を活かして、各回のタイトルにリンクを添えて図表-1にまとめました。
試験管ライン設備可動率95%達成とその維持に向けた活動
2026.03.18
シスメックス株式会社 小野工場 診断薬生産本部 生産システム部 製造技術グループ 日髙 光一