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2025年度「自主保全士検定試験」実施報告
2026.03.13 FREE
日本プラントメンテナンス協会は、2025年10月26日（日）に、第25回自主保全士検定試験を主要都市ならびに全国各地の企業会場で実施しました。今年度の受験者数は、14,588人であり、認定（合格）者数は、1級2,230人、2級3,957人で、合計6,187人となりました（図表－1）。
第156回「切れたヒューズ と 尊い犠牲」
2026.03.11
第12回 潤滑トラブル事例
2026.03.11
RMFJ株式会社久藤 樹
オーバーヘッドコンベアレール⾃動測定による 安全性の向上と工数低減への取り組み
2026.03.11
株式会社SUBARU モノづくり本部 山田 崚雅 栗原 広太 富 燎哉 （執筆：栗原広太）
サステナブルなモノづくりのために No.108
2026.03.04
世の中、レアメタル・レアアースの資源確保の話題で持ちきりである（今回は、全力エッセーモードです）。先日もクローズアップ現代でこの話題が取り上げられていて、友だちのSさんがゲストで出演していた。そもそも、トランプが世界の自由貿易制度をぐちゃぐちゃにして、挙げ句に、中国にレアアースを禁輸するぞと脅されて腰砕けになり、さらには、中国が日本にレアアースで圧をかけてきている影響が大きい。日本には2010年の尖閣諸島絡みで中国がレアアース禁輸したトラウマがある。ということで、レアアース問題が急激に盛り上がり、サーキュラー・エコノミー（CE）に変な追い風が吹いている。 CEが流行り始めた2015年当初から、欧州でもレアメタルを含む重要鉱物（欧州ではクリティカル・ミネラルという言い方が一般的）は大切なトピックの1つであった。第2期トランプ政権になったとき（まだ1年前か、随分長く感じる）、地球温暖化やDEI（Diversity、Equity、Inclusion）は禁句になったが、CEは意外と生き延びるのではないかと思っていた。その理由の1つがこれである。つまり、アメリカを強くするための重要鉱物確保が必要で、CEは有力な手段になる。もう1つの理由は、トランプが言っていたのはアメリカ国内に製造業を復活させることで（最近は薄れてきた気がするが）、そこにはリマニュファクチャリング産業が含まれるだろうと思ったからである。アメリカでは自動車を修理するための交換用部品は、自動車メーカーは最初の数年しか保有しておらず、あとはリマニュファクチャリング産業が賄っている。従って、アメリカの自動車部品リマニュファクチャリング産業は巨大であるし、キャタピラーのように建機のリマニュファクチャリングなども盛んである。だからリマニュファクチャリング産業への追い風になり得ると思った。実際例えば、Remade Instituteといった団体も、トランプの時代になっても、アメリカ政府から予算も降りているし、元気である。と思って今HPに行ってみたら、トップページは、 “Critical Minerals Recovery & Recycling”と書いてある、ご多分に漏れず。 ではレアアースの資源確保手段としてCEは決定打となりうるのか。もう少し絞って、日本国内のレアアースの資源確保の手段として、CEの中でも材料リサイクルは決定打となるのか。ファイティングポーズと実ビジネスの2つのレベルの話があると思っている。ファイティングポーズというのは、中国に向かって我々にはCEという手札があるから怖くないよ、というメッセージに使うという意味である。先日話題になった南鳥島にレアアースを試掘に行った話もまあ同じである。ポテンシャルはある、という意味では持っておくべき手札ではある。 じゃ、実ビジネスではどうかというと甚だ怪しい。そもそもレアアースは、金、銀、銅、プラチナと違って、価格が安い、だから使われる。このため、これまでリサイクルしてもペイしないから誰もしてこなかった。やってそうな雰囲気はいろいろなところで醸し出されているが、経済的理由で全然やられていない。レアメタル・レアアースをリサイクルする技術開発は昔から散々やられていたのだが、結局、実ビジネスでは、中国産のバージン材に勝てないから誰もやらない。レアアースは、産出国が限られているという特徴もあるが、その精錬を中国が独占していることが痛い。だから、南鳥島でレアアースが仮に工業的に採掘できたとしても問題の解決は遠い。中国は政策的に価格競争を仕掛け、アメリカやオーストラリアなどのレアメタル・レアアースの製錬業を撤退に追い込んだ。特に、これらの精錬は環境に悪影響を与えるので、環境規制の緩い中国が経済的に圧倒的に有利な状況にある。中国は賢くも様々な手を打ちながら時間をかけて独占状態を築き上げてきたのである。 それに対抗して、日本のリサイクルで資源確保できるのか。経済性を無視すればまず道は開ける。それにしたって量が足りない。新製品を製造するために必要な量より、使用済み製品の回収量、そこから取り出せる収率を考えたら、量が足りるはずがない。その上、自動車リサイクラーの人達が嘆くように（彼らもレアメタル・レアアースのリサイクルをやっている訳ではない、念のため）、現在日本では、使用済み自動車の約4割が輸出されていると言われている。これが大きな資源流出になっているという議論は多い。自由貿易国であるこの国がこの流れを止めるようなことをするか。そもそも輸出で儲けている国が、中古車・廃車は流出を止めるのかとか、そもそも資源は外国から来たのだから出て行ってしまっても仕方が無いとも思うし、この辺は釈然としない。レアアースの備蓄の方が効果的と、偉い先生が言っていたような気がする。 この変な追い風で、CEへの注目度は上がるであろう。そういえば、欧州のELV規則に始まるリサイクルプラスチックを使って製造しなければいけないという話も言ってみれば変な追い風の類で、本当に本当のところ、Sustainabilityに貢献するかといわれると疑問である。資源確保という意味でレアアース騒動の方が実効性は高い。これらを通じて、製品ライフサイクル全体を見るようにするとか、ライフサイクル全体の循環システムをちゃんとデザイン、管理、評価するとか、動脈産業と静脈産業の垣根をなくすとか、環境配慮設計に実効性を持たせるとか、CEで言うところのSlow、Narrow、Close、Regenerateを実践するとか、CEに至る方策の実践を促すという効果はあるであろう。 この変な追い風を前向きに捉えると、様々な外的環境の変化に対する準備を怠らず、レジリエンスを高めるという意味では「サステナビリティ経営」には現世利益的な意義もあるよねという話になるだろうし、CEコマースやリサイクルにも注目とお金が集まる効果はあるだろう。この状況が真綿で首を絞めるようにじわじわと長期にわたって悪化するのか、マスコミによる一時のブームであっという間に忘れ去られるのか、どっちが嬉しいのだろう？
第12回 てこの原理の活用と排除（2）
2026.03.04
国立大学法人 九州工業大学支援研究員・客員教授堀田 源治
からくり改善のための「機構学」入門 No.11 機構の解析（その2：GeoGebraで機構の定義）
2026.03.04
前回より開始したGeoGebraの紹介ですが、既成のモデルの動作確認を通して、その活用の可能性を感じていただけたでしょうか。今回は、GeoGebraで機構モデルを作成する場合の考え方から、具体的な手順について解説します。
装置材料の損傷・劣化「べからず集」Vol.23
2026.03.04
本連載のNo.18「ステンレス鋼管の2重管熱交、割れないと思うべからず」に関連して、筆者の疑問や提言を何回に分けて紹介させていただく。本稿の目的は、化学プラントでの事故事例を他山の石とするためであり、決して事故を起こした企業を追求するためではないことをご理解いただきたい。また、以下の疑問等は、公表されている報道を基に考えており、事実と異なることがあるかも知れず、その点はご了承いただきたい。 第一の疑問は、「設備を設計もしくは施工した現場担当者が、工業用水を流す2重管熱交のステンレス鋼製本管の運転中に応力腐食割れが発生することを予見できなかったか？」ということである。 経験を積んだ設計者や材料技術の専門家であれば、この設備は運転中の応力腐食割れ発生の可能性を想定できた、もしくは現場担当者でも当該設備は何らかの材料損傷の発生可能性があるのではないかと気づき、疑問を提起することは可能であったと考える。もし、予見されるか、疑問が提起されて検討が深められていたら、本件2重管の設置にあたり冷却方式を変えるとか、材料を変更するなど適切な損傷防止策の策定、実施が可能となったと思われる。 しかし、何故予見や疑問提起がされなかったのか。その原因の一つとして、当該設備を設計もしくは施工した現場担当者が、図に青い矢印で示す様に、設備を構造物として問題無い強度や品質で納期までに製作することだと限定的に認識したのではないだろうか。すなわち、図の赤い矢印で示した設備の運転中の損傷発生可能性や、更に損傷が生じた場合のリスクを想定することは自分の職責でないと認識していたか、もしくはそれらを予見する推測する能力が十分でなかった可能性が考えられる。 確かに、個人で図に示す各能力をあるレベルで保持することは不可能かも知れない。その場合は、組織として設備の信頼性を確保する仕組みづくりが必要である。それについては、次回の連載で考える。 私としては、現場技術者に設計や施工する設備の使用環境での損傷発生の可能性の推測能力や、自らの業務のリスク評価の基礎的技術力は、各担当者が保持する必要があると考える。個人の技術者として、それらの能力が十分でないとしても、判断に迷う場合は上席者や専門家に疑問を提起することは、最低限必要と考える。これらは、化学産業に携わる技術者の基盤となる技術力であり、それを技術者みずからの職責と捉えて研鑽することや、企業としては技術者の教育、支援することが必須である。 なお、産業やプロセスの種類により基盤となる生産技術は異なるので、それぞれの産業やプロセスに応じて必須とすべき生産基盤技術の明確化やその能力の確保が必要である。
過酷な環境下で使用するベアリングの最適化
2026.03.04
株式会社デンソー 西尾製作所 部品加工開発部 部品生産実証工場 TPM課 設備保全 平野 稜弥
横河ソリューションサービス株式会社（2023年度TPM優秀商品賞実効賞）
2026.03.01