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知っておきたい予備品管理の基本　後編

2026.03.25 無料会員

　生産現場では、設備の安定稼働が生産性や品質、納期順守に直結します。その中で、保全担当者が担う役割は重要です。とくに、突発故障や定期的なメンテナンスに備えて、必要な部品を適切に管理する「予備品管理」は、保全業務の根幹を支える要素の1つです。　予備品の不足や欠品は、設備停止の長期化など生産ライン全体に影響を及ぼします。一方で、過剰に在庫を抱えると、保管スペースの圧迫やコスト増加、さらには部品の劣化や陳腐化といったリスクも生じます。ここでは、保全担当者の視点から予備品管理の基本的な考え方と、現場で実践できる対策を２回にわたって説明します。

TPM活動で環境負荷も大幅削減！（1/3）

2026.03.25 無料会員

　TPM活動は設備の効率向上やロス削減を目的としています。同時にこれらの活動は環境負荷低減にもつながります。実際、TPM優秀賞受賞事業場を対象にした調査では、「汚染物質・環境悪化物質の管理・削減」や「エネルギーの削減」を中心に、多くの企業が環境負荷の削減をしていることが明らかになりました。本記事では企業の改善方法の傾向や具体的事例について紹介します。

PDCライン　設備故障強度率の低減　～自主保全力の向上を目指して～

2026.03.25

日産自動車株式会社　横浜工場　第一製造部アクスル・電動パワートレイン課　伊藤 頻希

指標でモノづくりを評価しよう！　＃12　環境の指標 

2026.03.25 無料会員

　周知の通り、地球温暖化や資源枯渇といった環境問題は、企業活動と密接に関わる喫緊の課題となっています。企業には経済活動による環境負荷を最小限に抑え、持続可能な社会の実現に貢献する「環境経営」が強く求められています。　TPM （Total Productive Maintenance）では、環境経営を推進するために、とくに「二酸化炭素排出量」と「廃棄物削減量」を重要な管理指標として位置付けています。これらの指標は、単に環境コンプライアンスを順守するだけでなく、企業の社会的責任（CSR）を果たし、持続的な成長を実現するための羅針盤となります。

ものづくり屋視点による労働衛生の実践　No.12　最終回　安全衛生は事業そのもの（次世代TPMを模索する一考として）

2026.03.19

せつびさんとカンリさんの「モノづくり品質の基本のキ」＃12　 良い仕事をするための基本～その10　「問題解決」①

2026.03.18

からくり改善のための「機構学」入門　No.12　機構の解析（その3：GeoGebraで機構の定義の修正）

2026.03.18

　早いもので、2025年4月に本誌が電子版へとその姿を移してから、最初の1年が幕を閉じようとしています。電子版ならではの利便性をまだまだ活かし切れているとは言えないかもしれませんが、この大きな転換期を共にしていただいた読者の皆様に、改めて感謝申し上げます。　2025年度の最終回となりますので、例年の慣習に従って、今年度執筆した12回分の記事を振り返りたいと思います。今回は電子版の特徴を活かして、各回のタイトルにリンクを添えて図表－1にまとめました。

試験管ライン設備可動率95％達成とその維持に向けた活動

2026.03.18

シスメックス株式会社　小野工場　診断薬生産本部　生産システム部　製造技術グループ　日髙 光一

装置材料の損傷・劣化「べからず集」Vol.24

2026.03.18

　前回に引き続き、本連載のNo.18「ステンレス鋼管の2重管熱交、割れないと思うべからず」に関連し、疑問と提言を述べさせていただく。再掲するが、本稿の目的は化学プラントでの事故事例を他山の石とするためであり、決して事故を起こした企業を追求するためではないことをご理解いただきたい。また、以下の疑問は、公表されている報道を基に考えており、事実と異なることがあるかも知れず、その点はご了承いただきたい。　本件に関する疑問の一つは、「2重管の設置の判断に職責者や安全担当者などの複数による多重的、多面的な確認および承認は機能したのか？」ということである。　基本的に設備の設置や改造は、現場担当者が実務を行うが、職責者、専門家、安全当者、そして決裁者等の審議、承認を得て実施される。本件の場合に、これらの「判断の階層化」が機能していたのであろうか。　判断の階層化は、一般にリスク評価を基に図のaに示す様に階層数や審議の深度が決定される。そう考えると、本件の2重管設置は、リスク評価で低リスクと判断され、図のbに示す様に判断の階層化がなされなかったのであろうか。もしくは、本件に関してリスク評価は行われておらず、危険性をはらむ設備として検討対象と認識されていなかったのであろうか。　いずれにしても、報道されている本事案の結果影響の大きさから考えて、プロセス流体の漏洩が生じた場合のリスクは甚大であり、判断の階層化は判断の品質を確保する上で必須であったと考えられる。　対応としては、リスクの高い設備においては、その設備規模の大小に関わらず、階層数を増やして、徹底的な審議の上に承認、実施することが必要である。その際に、材料技術やリスク評価の専門家の関与することが必須と考えられる。　そのためにも、危険源のある化学企業では、リスク評価や材料技術の専門家や専門組織の設置が必要であり、また、それらの専門家が階層化された判断の構成員として関与する仕組みづくりが重要と考える。

2025年度「自主保全士検定試験」実施報告

2026.03.13 FREE

　日本プラントメンテナンス協会は、2025年10月26日（日）に、第25回自主保全士検定試験を主要都市ならびに全国各地の企業会場で実施しました。今年度の受験者数は、14,588人であり、認定（合格）者数は、1級2,230人、2級3,957人で、合計6,187人となりました（図表－1）。