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TPM活動は設備の効率向上やロス削減を目的としています。同時にこれらの活動は環境負荷低減にもつながります。実際、TPM優秀賞受賞事業場を対象にした調査では、「汚染物質・環境悪化物質の管理・削減」や「エネルギーの削減」を中心に、多くの企業が環境負荷の削減をしていることが明らかになりました。本記事では企業の改善方法の傾向や具体的事例について紹介します。
環境対策の傾向
2023年度TPM優秀賞受賞事業場を対象に調査した結果、改善対象は図表―1のとおり、電気、水、産業廃棄物、CO2が上位を占めていました。

図表―1 環境に関する改善対象
図表―2は改善対象(電気、水等)に対し、どのような対応策がとられたかを分析したグラフです。これをみると、どの改善対象においてもリデュースや設備の運用・管理の見直しで、改善するというよりも、「新設備の導入等」で設備そのものを変えるというアプローチが多いことがわかります。

図表―2 改善の対象×対応策
また、上記対応策の中で、DXを使った「可視化」「制御」に取り組む事例は8%と少数でした。環境対策とDXはまだ親和性が低いといえます。
環境対策の事例の多くは“設備投資”によるアプローチとなっていました。また、DXを使った環境対策事例は8%と低いため、ここにDXを適用する余地がまだ残されていることも明らかになりました。
次回は、具体的な環境対策事例をご紹介します。
※本記事のお問い合わせは、JIPM・調査研究チームまで rd@jipm.or.jp
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