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利益創出とリードタイム短縮の鍵～「生産革新実践プログラム」 第3回「生産革新の実⾏フロー」
2026.07.22 無料会員
世界の製造業は、IoTやビッグデータを活用した「製造強国」化へと急速に進んでいます。一方で日本は議論こそ盛んなものの、産業全体を動かす大きな流れにはなっていません。しかし、日本には職人技や現場改善力など、世界に誇る“無形の強み”があります。 これらをデジタル時代に最大限生かす鍵がDXであり、その前提として「現場の知恵による改善」と「後戻りしない標準づくり」が重要です。日本プラントメンテナンス協会の「生産革新実践プログラム」は、この考え方を体系化したもので、生産リードタイムの極限短縮＝JITを目指して企業での実証成果をもとに生まれました。本稿では、このプログラムのエッセンスを8回にわたり解説します。
メンテナンス新時代へのメッセージ 「モノづくりの要 ～設備管理・保全と価値創造～」
2026.07.22 FREE
装置材料の損傷・劣化「べからず集」Vol.32
2026.07.20
内部圧力が高く、かつ腐食性のあるプロセス流体を取り扱う容器を製作する場合に、クラッド材を用いる場合が多い。クラッド材の耐食を示す表面部材と強度部材の接合方法として、爆着法もしくは高温での圧延ロール法（ロールクラッドとも言う）の2つの方法がある。 爆着法を用いたクラッド材は、接合段階で熱履歴をほとんど受けない。しかし、圧延ロール法の場合は、接合する段階で高温、長時間の熱履歴を受ける。この場合、表面部材と強度部材ともに受ける熱履歴による材料劣化が生じないよう、圧延温度や時間を管理するとか、劣化が生ずる場合は接合後に熱処理を行い、劣化を回復させる必要がある。 何れかのクラッド材を用いて容器を製造する過程で塑性加工や溶接が行われるため、それを回復するためのひずみ除去焼鈍、溶接熱影響部は溶接熱履歴、および強度部材の溶接残留応力を低減するため溶接後熱処理を多重に受けることになる。熱処理は、強度部材に対して行われるものであるが、表面部材も受けることになる。 注意する必要があるのは、表面部材がこれらの多重の熱履歴により、耐食性や物理的特性が低下する場合があることである。例えば表面部材にステンレス鋼を用いる場合に、多重の熱履歴により鋭敏化の発生する可能性がある。また表面部材にモリブデンを含むニッケル基合金（B系合金）を用いる場合は、熱履歴により溶接熱影響部が硬化し脆くなり、割れ状欠陥の発生や、水素脆化感受性が高く1)なる可能性がある。 クラッド容器を製作する場合は、多重の熱履歴を受ける可能性が高いため、以上で例示した表面部材の耐食性や物性劣化の可能性を明確化する必要がある。もし、熱履歴による劣化の可能性のある場合は、材料の変更等の劣化抑制策を明確化して、容器を製作する必要がある。 例えば、表面部材のステンレス鋼に鋭敏化可能性のある場合は、低炭素グレードのSUS304LやSUS347などの安定化ステンレス鋼を採用する。また、B合金の場合は、熱履歴での脆化感受性の小さいB合金1)を採用するとか、溶接入熱の低減や溶接後熱処理温度の低下など熱履歴の緩和を図ることが考えられる。 なお、ここでは2種類の劣化のみを紹介したが、材料の種類により異なる劣化可能性があるので、使用材料と製作時に受ける熱履歴に応じて劣化可能性を検討する必要がある。
からくり改善のための「機構学」入門 No.16 機構の解析（その7：GeoGebraでカムのシミュレーション1）
2026.07.17
前回まで、瞬間中心を活用して、リンク機構の速度の関係を求める手法について、GeoGebraを利用することで、条件を変えても動的に追従できるモデルが定義でき、便利に解析が行えることを紹介してきました。 振り返れば、GeoGebraを用いた機構の解析については、今回で7回目を迎えます。これまでリンク機構ばかりを扱ってきましたが、GeoGebraで解析できる対象は、それだけではありません。今回は趣向を変えて、カム機構の動作をGeoGebraでモデル化する方法について説明してみたいと思います。
経営に直結する設備管理・保全 ～数字で見る保全の投資対効果～
2026.07.16
今日の製造業において、設備管理・保全は単なる「コスト（経費）」ではなく、企業の競争力を左右する「投資」へと変貌を遂げています。 実際に、設備管理・保全を「生産性や利益を最大化するための投資」と位置付け、DXやスマートメンテナンスを導入する企業は増加傾向にあります。その一方で、依然として「発生した故障への対処」や「定期的な維持費」といった、受け身の経費と捉えている企業も少なくありません。 設備トラブルによる機会損失を防ぎ、利益を最大化することは、経営目標を達成するための重要課題の1つです。本稿では、保全の本質を見誤ることで生じるリスクを米国の調査資料を参照・整理し、設備管理を「経営戦略」として位置付ける価値とそのメリットについて説明します。
サステナブルなモノづくりのために No.112
2026.07.15
今年4月に政府から「循環経済行動計画」が発表されるなど（これについてはまた後日取り上げます）、政府も産業界もサーキュラー・エコノミー（CE）の推進に邁進している感がある。ホルムズ海峡の件もあり、経済安全保障に向けた資源確保の側面が強く、そうすると材料のリサイクルが前面に出てきてしまう。CEの本質は、前回紹介したAbsolute Sustainabilityであり、エコデザインが重要な役割を担う。言うまでもなく、リサイクル性を高めるためには、リサイクル性設計が必要であるし、メンテナンス、リペア、リマニュファクチャリングなどを活用したCEコマース促進のためにも重要である。 このエコデザインをどのように普及させるか、底上げするか、というのが悩ましい。EUでは、エコデザイン規則（ESPR、Ecodesign for Sustainable Products Regulation）があって、強制力を持って進めている。わが国の方は、今年4月から施行された改正資源有効利用促進法で柱の1つとして「環境配慮設計の促進」を掲げている。具体的には、環境配慮設計した製品の認定制度を作って、認定製品は表示したり、グリーン購入で優遇したり、その他の支援を行うということになっている。エコデザインを普及させるために、EUのように強制力を使うのか、わが国のように自主性に任せ、奨励するというスタンスを取れば良いのか難しいところである。法律で強制するとなると、わが国の場合は（EUとは違って）必要最低限のレベルになるであろうし、それを頻繁に更新するということにもなりそうにないし、奨励するスタンスで上手く行くならそれに越したことはない。ただ、その中身が甚だ心許ない。というのが今回の主題である。
せつびさんとカンリさんの「モノづくり品質の基本のキ」＃16 良い仕事をするための基本～その14 「問題解決」⑤
2026.07.15
せつびさん（以下せ）：カンリさん、アタラシさん、こんにちわ！ 前回は、問題解決型の手順4の「対策の検討」と手順5、「対策の実施」を説明しましたね。
つなぐ vol.12
2026.07.13 FREE
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つなぐ vol.11
2026.07.13 FREE
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つなぐ vol.10
2026.07.13 FREE
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