「Proceedクラウド」による定期修繕業務の高度化（2025年度TPM優秀商品賞 開発賞受賞）
2026.06.01
株式会社東京ファクトリーは、2020年の創業以来、重工業・化学業界を中心に現場向けデジタルサービスを提供してきた。 このたび、TPM優秀商品賞を受賞した「Proceedクラウド」は、創業当初より顧客の声をもとに改善を重ね、現在では石油化学プラントをはじめとする大型プラントの定期修繕・日常保全業務で活用が広がっている。 「Proceedクラウド」は、現場で取得しながら十分に活用されていなかったデータを構造化・共有することで、生産性向上と持続的な競争力強化を実現するサービスである。とくに、写真をはじめとしたビジュアル情報や、現場の手帳等に残されている個人のメモのような定性的な情報は、定量情報と比較してもシステムでの取扱いが難しく、属人的に管理し続けている。 このような情報を有効に活用することで、現場の担当者や、熟練技術者の経験や判断に依存しがちな現場業務においても、データにもとづいた現場運営を実現し、生産性向上と技術伝承を両立することを目指している。
装置材料の損傷・劣化「べからず集」Vol.29
2026.06.01
多管式熱交換器で数十度を超える高温流体を冷却するために冷却水を使用する場合、伝熱面でのスケールの生成に注意する必要がある。 伝熱面にスケールが生ずると、伝熱係数が低下し高温流体の冷却能力が不十分となる。更に、スケール付着が顕著になると、熱交換器の伝熱管の閉塞（流れなくなる）が生じ、熱交換器自体の機能が失われることもある。また、スケールが生ずると、炭素鋼製伝熱管の場合に孔食状腐食発生が加速され、ステンレス鋼製伝熱管の場合にすき間腐食とそれを起点とした応力腐食割れ（SCC）が発生する可能性が高くなる。 スケールは、主に炭酸カルシムや炭酸マグネシウム等の硬度成分の析出物である。これらの溶解度は温度が高いほど低下するため、高温流体を冷却する伝熱面から優先してスケールが生じることになる。 スケールの生じ易さは、水質分析の結果を用いて算出するランゲリア指数（1）で評価される。この値がプラスの場合にスケールが生じ易く、マイナスの場合は生じにくいこととなる。 日本の河川水や井戸水のほとんどは、常温でランゲリア指数がマイナスであるが、化学プラントで多く用いられる開放循環系冷却水は、供給される水が濃縮されるため、ランゲリア指数がプラスとなり、スケール傾向の水となる。しかも、高温流体を冷却する伝熱面では、温度が上昇し、それによりランゲリア指数が更に高くなり、スケール発生が加速される。ただし、想定温度でのランゲリア指数がプラスであっても、スケール付着が必ず生ずる訳ではない。経験的には、常温のランゲリア指数が1程度であれば、伝熱面温度が目安として70℃を超えるとスケール付着が生ずる可能性が高くなる。なお、スケールが生じ易い条件でも、冷却水流速を1m/sec程度に保つことはスケール抑制に効果がある。ただし、この流速維持の対策だけでスケールを抑制することはできない。 高温流体の温度が高く、伝熱面温度が例えば70℃を超える場合は、開放循環系冷却水による冷却でなく、硬度成分の濃度が低いボイラ給水や純水を冷却に用いることが妥当である。なお、このスケールの課題は、開放循環系冷却水から河川水等の一過式に変更するだけでは、解決しない場合が多い。 以上をまとめて図に示す。
TPM活動で環境負荷も大幅削減！―エネルギー削減活動について―（3/3）
2026.05.27
TPM活動は、設備の効率向上やロス削減を目的としています。同時にこれらの活動は環境負荷低減にもつながり、TPM活動に取り組んだ多くの企業で、「汚染物質・環境悪化物質の管理・削減」や「エネルギーの削減」といった成果を出しています。今回は、飲料を製造するTPM優秀賞受賞事業場のエネルギー削減活動について紹介します。
利益創出とリードタイム短縮の鍵～「生産革新実践プログラム」 第1回「生産革新実践プログラムの概要」
2026.05.27
世界の製造業は、IoTやビッグデータを活用した「製造強国」化へと急速に進んでいます。一方で日本は議論こそ盛んなものの、産業全体を動かす大きな流れにはなっていません。しかし、日本には職人技や現場改善力など、世界に誇る“無形の強み”があります。 これらをデジタル時代に最大限生かす鍵がDXであり、その前提として「現場の知恵による改善」と「後戻りしない標準づくり」が重要です。日本プラントメンテナンス協会の「生産革新実践プログラム」は、この考え方を体系化したもので、生産リードタイムの極限短縮＝JITを目指して企業での実証成果をもとに生まれました。本稿では、このプログラムのエッセンスを8回にわたり解説します。
